f22261cf08ba1ade34e4239cf7f4c944_m地域連携クリティカルパスとは 現在の日本の医療は病院ごとに役割分担を行なっています。

大きく分けると急性期、回復期、維持期の3つです。患者は病気の回復具合によって転院して治療を受ける事になります。

患者が継続した効率の良い治療を受けるためには、病院間でのスムーズな情報伝達が必要です。

このためにつくられたのが地域連携クリティカルパスです。

地域連携クリティカルパスを利用することで患者は切れ目のない治療を受けることができます。

患者の病気の状態や障害の内容、日常生活動作、看護状況、リハビリ状況などを医師や看護師、リハビリスタッフなどが用紙に書き込み、転院先に渡します。

転院先では重複した検査を行うことが必要なくなり、患者の身体機能評価の時間も大幅に短縮できるため、すぐに治療やリハビリを開始することができます。

用紙は地域ごとに決められていることが多く、使い慣れることでスピーディーに書類作成が行えるようになります。

地域連携クリティカルパスは病院などに限らず、自宅に退院した後のかかりつけ医における治療や、介護施設におけるリハビリや介護にも利用することができます。

地域連携クリティカルパスが定着すれば、スムーズな治療によって患者の早期回復と早期退院が可能となることから、厚生労働省においても推進されています。

急性期病院では計画管理料、回復期病院では退院時指導料を算定することができます。

ただし急性期病院が計画管理料を算定する場合には、平均在院日数17日以内という条件を満たすことが必要です。

地域連携クリティカルパスには対象となる疾患があり、徐々に対象疾患は増えてきている状況です。

いち早く導入が検討されたのは、大腿骨頸部骨折や脳卒中です。

これらの病気は患者数が多く、早期に治療やリハビリを開始しないと寝たきりになってしまう可能性が高い病気です。

大腿骨頸部骨折の場合には、治療がうまく行けばその後のリハビリもうまく行くことが多く、地域連携クリティカルパスが非常に効果的な疾患といえます。

それに対して脳卒中の場合には、症状が患者によって違ったり、後遺症で認知機能の低下が見られることで治療が計画通りに行かないなどの課題もあります。

今後は糖尿病や急性心筋梗塞などの地域連携クリティカルパスの導入が検討されています。

地域連携クリティカルパスには診療報酬だけでなく、地域における各病院の役割をはっきりとさせるというメリットがあります。今後も各地域での積極的に取り組まれることが期待されています。