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医薬品は、一般用医薬品と医療用医薬品に分けられます。医療用医薬品は主に医師が処方するもので、一般用医薬品は薬局やドラッグストアなどで自分の判断で購入できるものを指します。

一般用医薬品は以前、大衆薬や市販薬として呼ばれていましたが2007年からOTC医薬品と呼ばれるようになりました。

OTCとはOver The Counterの略で、ドラッグストアや薬局のカウンター越しに受け取れるということを意味しています。

OTC医薬品と一言で言っても、その中には要指導医薬品と一般用医薬品が含まれ、医薬品が含む成分に対して使用方法の難しさや副作用、相互作用などの項目が評価され、分類されています。今回はOTC医薬品について分かりやすくまとめます。

OTC医薬品の分類と役割

 

医薬品を分類する時には、副作用や飲み合わせによる相互作用が出るリスクが高いかどうか、つまり安全性についてよく検討されています。

薬で副作用が全く起こらないものはありませんが、その中でも医師の処方が必要な医療用医薬品は、自己判断で使用すると副作用が起きるリスクが高い、または副作用が起きた時に比較的重い症状が出るものと考えられています。

糖尿病に対して処方される血糖降下薬、高血圧に対して処方される降圧薬、感染に対して処方される抗生剤などがその例で、誤って使用すると低血糖、低血圧、耐性菌の発生などの時に命に関わる副作用を起こします。

OTC医薬品は医療用医薬品に比べると比較的副作用のリスクが低いと考えられています。

一言でOTC医薬品と言っても、その中には要指導医薬品と第1類医薬品、第2類医薬品、第3類医薬品が含まれる一般用医薬品が含まれます。

先ほどの副作用が起きる可能性を考えると、要指導医薬品が最も高く、その次に一般用医薬品の中の第1類医薬品、その次に第2類医薬品と第3類医薬品が続きます。

それぞれに対して販売、医薬品の説明をする専門家、説明の仕方、インターネットの販売の可否が決められています。

要指導医薬品と第1類医薬品は、購入する時には薬剤師による書面での説明が必要です。

第2類医薬品と第3類医薬品は、薬剤師または都道府県知事が認定した登録販売者が対応することができ、購入者への医薬品の説明は第2類医薬品に関しては努力義務で、第3類医薬品に関しては法律上の規定はありません。

インターネットや郵便などでの販売は、要指導医薬品以外は可能となっています。

OTC医薬品の中には医療用医薬品と全く同じ成分のものもあります。

生理痛や頭痛などに使用するロキソニンなどがその例です。これ以外にも病院で使用される成分が少量ずつ含まれる風邪薬などもあります。OTC医薬品の役割としては、病院に行く時間を省くことができる、軽い症状であれば自分で対処できる

などがあります。もちろん症状が強くて日常生活に支障を来す、またはOTC医薬品で症状が改善しない場合には早めに病院に行くことが勧められます。

 

OTC医薬品の買い方と注意点

 

OTC医薬品の中で要指導医薬品と一般用医薬品の中の第1類医薬品は、ドラッグストアや薬局のレジの後ろの棚や鍵のかかったケースなどに並べられ、直接手に取って購入することはできません。これは薬剤師から書面で使用方法、相互作用、副作用について説明を必ず受けることが義務付けられているからです。

また、要指導医薬品は購入者が使用者本人でなくてはいけません。つまり代理の人が買った医薬品を譲渡したり、使用者の代わりに説明を受けてはいけないことになっています。

インターネットでの購入は要指導医薬品に限ってはできませんが、一般用医薬品と定められている第1,2,3類医薬品は購入できます。

OTC医薬品を購入時に注意すべき方は、以前に医薬品でアレルギー反応を起こしたことのある方、妊婦、薬剤を代謝する臓器である肝臓や腎臓に障害がある方、持病のある方、医師から処方された医薬品をすでに内服している方などです。

これらの方々は用法用量を守っても副作用が出やすかったり、胎児への影響が懸念されるので、安全のためにOTC医薬品を使用または内服する前に医師や薬剤師に相談した方が良いです。

またOTC医薬品を使用後に体に違和感が出た場合にはなるべく早めに薬剤師や医師に相談することが推奨されています。